こんにちは、カマダキです。
「転職活動をして無事に内定をもらったが、現職でどのように退職を切り出せばよいかわからない。」
「強い引き留めを受けて退職交渉が難航している」
今回は、このように退職交渉で悩んでいる方に向けた記事を書いていく。
内定後はすぐに直属の上司へ退職意思を伝える
内定をもらった会社への入社を確定させるためには、まず真っ先に今の勤め先に退職意思の報告を行う必要がある。
内定先にとっては、本当に入社してくれるのか判断できてからでないと、受け入れの準備を進めることができないのでリスクになるからだ。
退職意思の報告は、まずは直属の上司にするのが基本だ。
内容を受け止めたうえで、社内のしかるべき報告先に話を進めてもらえるので、退職の確定が最も早いと考える。
反対に、真っ先に上層部に退職の話をしてしまうと、社内で話が行ったり来たりしてしまう恐れがあるのでおすすめしない。
また、同僚へ最初に伝えてしまうのもあまり良くない。退職手続きが進む前に退職の噂が社内で回ってしまい、非常に気まずくなる可能性がある。
やはり、最初に退職の報告をするのは直属の上司がベストだろう。
上司と二人きりで話せる場所で
退職を申し出る際は、できれば会議室や会社の外などに上司を呼んで、二人きりで話すのが良い。
このタイミングで第三者に感づかれると、噂が立ったり根掘り葉掘り聞かれたりと面倒なことの方が多いからだ。
会社員というのは、他人の異動や退職の話に敏感で興味津々な生き物なので、退職の話は必要以上に広めないように心がけた方が残りの出社期間が過ごしやすくなる。
そのため、上司を話に誘う際は「案件の相談」や「業務の件で」とか適当な理由で面談を組んでもらい、２人きりになったときに退職を申し出るなど、このくらい慎重に進めても良いだろう。
退職の申し出は「相談」ではなく「報告」
退職意思を伝えると99％くらい引き留めを受ける。
人の入れ替わりが発生すると、業務の引継ぎや人員の補充などで残ったメンバーに負荷がかかるし、経験者が減ると会社にとっては損失になるので当然だ。
引き留めがされない場合は、会社がよっぽど人を減らしたい状況か、自分の働きが評価されていないかのどちらかであろう。
「退職の相談で…」と伝えてしまうと、あなたにとっては絶対に退職した方が良い状況だとしても、退職は考え直せと止められる可能性が高い。
そのため、退職意思を伝える際はあくまでも「相談」ではなく、退職しますという明確な意思を伝えるべきだ。
そして、退職意思を伝えた後はもちろん退職理由を聞かれるので、引き留めを防ぐための理由はしっかり用意しておいた方がよい。
さらに、退職理由の内容についてもいくつか注意が必要だ。
中途半端な理由を伝えてしまうと、外堀を埋められてしまう可能性が高い。
例：
給料が安い→年収○○万円アップを約束するので残ってほしい。
やりたい仕事ができていない→部署移動などで調整するので残ってほしい。
ただし、社内の批判を言いすぎると、関係が悪化するリスクがある。
特に「社内に嫌いな人がいる」「会社に将来性を感じない」など、本音だったとしても、会社に残っている人を不快にさせるような理由の伝え方は絶対に避けるべきだ。
このことから、
①引き留めをスムーズに断る
②後腐れのない円満退社を目指す
この二つを満たした退職理由を伝えるのが理想だろう。
例えば、今の会社ではできないが次の会社では実現できることをポジティブに伝えるのは有効だ。
実際に私が地元のインフラ企業から東京のIT企業に転職する際に上司に伝えた退職理由がこのようなパターンで、
「今の仕事はとても楽しいが、自分がIT系に興味を持ったのと、東京の市場に身を置いていろいろな経験を積みたいから退職します」のように伝えた。
一度二度は引き止められたが、この退職理由をブレずに答え続けられたことで、引き留めは割とすんなり諦めてもらえた上に、会社と良好な関係のままで退職することができた。
もしポジティブな退職理由を作れない場合は、「家庭の事情」を退職理由に持ち出すという手段もある。
例えば、「遠方に住んでいる親が病気になった」など物理的にどうしようもない理由を持ち出せば、会社としても引き留めのしようがないので、退職手続きがすんなり進むだろう。
ただし、”作り話”で退職する場合は後々どこかでバレるリスクもあるため自己責任で判断していただきたい。
あとは、現職がいわゆるブラック企業だったり、上司との関係性がすでに良くないこともあるだろう。
それらの場合など、どんなに退職理由を固めても退職交渉が難航するのがわかりきっているような場合は、「退職代行サービス」に頼るのも一つの手だ。
ただ、円満退社はほぼできなくなるのであくまで最終手段として考えておきたい。
引き留めをされて気持ちが揺らいだ時は
上司の引き留めをクリアできても、さらにその上の上司との面談が入り、複数回にわたって引き留めを受けることもあるだろう。
何度も自分の挑戦に反対されたり、情に訴えられることで転職に迷いが生じることもあるかもしれない。
しかし、引き留めに応じるのは基本的にやめた方がいいと私は考える。
理由は以下2つだ。
①退職リスクが高い人間としてレッテルが貼られる
引き留めに応じて会社に残ったとしても、一度でも退職意思を伝えた時点で、この人はまた退職する可能性が高いと判断されてしまう。
そのため、どことなく会社の居心地は悪くなる上に、責任のある仕事を任されにくくなる。
せっかく退職を踏みとどまったとしても、結果的に自分のキャリアは縮まるし、会社にとっても腫物に近い存在になりかねないので双方にとってあまり良くない状態になりかねないだろう。
②自分がいなくなっても会社は問題なく回る
「あなたがいなくなると困る」と、情に訴えかけられて退職を迷うこともあるかもしれない。
もちろん、退職者が出ることで引継ぎなどで近くのメンバーは短期的に忙しくなることはあるが、それも一過性にすぎないし、会社が致命的なダメージを受けるわけではない。
それよりも、情を感じてしまっただけで転職をやめることの方が問題だ。
覚悟を決めて転職活動に時間と労力をかけて納得できる内定をとれたのであれば、自分の選択を信じて前に進む方が良いだろう。
何より自分の人生は一度きりだ。
たとえ複数人から強く引き止められて気持ちが揺らいだとしても、一度落ち着いてから転職活動開始時の気持ちを振り返ってみると、冷静な状態に戻れるはずだ。
最終出社日を計算する
退職交渉が無事終わった後はすぐに業務引継ぎの話に進んでいくので、現職の最終出社日は事前に把握しておくとスムーズだ。
次の勤務先の出社日の前日付けを現職の退職日にする場合、最終日から残っている有給休暇をすべて逆算して充てていき、最終出社日を確認しておこう。
あとは、最終出社日までに業務の引継ぎを完了させるように動けばＯＫだ。
まとめ
・内定後はすぐに直属の上司と二人きりの場で退職意思を伝える
・引き留めは高確率で受けるので退職理由は事前に固めておく
・残り有給休暇を計算した上で最終出社日を把握しておく
新しい環境ですっきりとスタートを切るために、スムーズな退職手続きを目指していこう。
